債務不履行テキスト

債務不履行とは、債務者が正当な理由がないにもかかわらず、債務の本旨(債務本来の趣旨や目的のことです。)に従った債務の履行をしないことをいいます。簡単に言うと、正当な理由がないのに約束を守らないことです。債務不履行は、履行遅滞、履行不能、不完全履行に区分されます。

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履行遅滞

履行遅滞とは

債務を履行することが可能であるにもかかわらず、債務を履行すべき時期に履行しないことをいいます。履行遅滞が成立すると、債権者は、債務者に対して、損害賠償の請求・強制執行・契約を解除することができます。

 

履行遅滞の成立要件

履行遅滞の成立要件は、下記1~4の全てを満たす必要があります。

1.債務を履行することが可能であること

【補足】

例えば、建物を引き渡す必要があるのに、建物が地震で滅失した場合、その建物を引き渡すことは不可能です。このような場合、上記1の要件に該当しません。

2.債務を履行すべき時期に履行しないこと

下記の種類によって、いつから履行遅滞が生じるかが異なります。

【確定期限の定めのある債権】

期限が到来した時です。例えば、3月10日に建物を引き渡す約束をしていたのにかかわらず、建物を引き渡さないまま、3月10日が過ぎた場合、上記の要件を満たします。

【不確定期限の定めのある債権】

期限が到来したことを債務者が、知った時です。例えば、○○が死んだら建物を引き渡す約束をしていた。○○が死んだことを債務者が知った。しかし、建物を引き渡さなかった。この場合、上記の要件を満たします。

【期限の定めのない債権】

債務者が、原則、履行の請求を受けた時です(=債権者が履行の請求をした時)。例えば、建物を引き渡す期日を決めていなかった。相手が、「建物を引き渡してください」と言ってきたが、建物を引き渡さなかった。この場合、上記の要件を満たします。

停止条件付き債権】

条件成就後、債権者が履行の請求を行った時です。例えば、結婚したら建物を引き渡す約束をしていた。結婚したので、「建物を引き渡して下さい」と言った。しかし、建物を引き渡さなかった。この場合、上記の要件を満たします。

不法行為による損害賠償請求権】

不法行為による損害賠償請求権については、損害発生時です。損害発生と同時に上記の要件を満たします。

 

3.債務者に帰責事由があること

【補足】

  1. 帰責事由とは、債務者の故意(わざと)、過失(不注意)又は信義則上、債務者の故意、過失と同視すべき事由のことです。したがって、不可抗力(故意でない)や無過失の場合には、3の要件に該当しません。債務者の故意、過失と同視すべき事由として、債務者の手足として使用される者(履行補助者)の故意、過失があります。
  2. 帰責事由の有無は、債務者が立証する必要があります。

4.債務を履行しないことについて、違法であること

【補足】

  1. 債務を履行しないことについて、違法であるとは、債務者に同時履行の抗弁権や留置権がないということです。

  2. 例えば、売主Aと買主Bとの間で、A所有の建物について売買契約を締結しました。Aは、建物を引き渡す義務があり、Bは、代金を支払う義務があります。

    なお、建物の引渡しと同時に代金を支払うものとします。そうすると、Aが、建物を引き渡さなかったので、Bは、「代金を支払わない」と言うことができます。また、Bが、代金を支払わなかったので、Aは、「建物を引き渡さない」と言うことができます。これを同時履行の抗弁権といいます。

    この場合、債務を履行しないこと(建物を引き渡さないこと及び代金を支払わないこと)について、違法ではありません。したがって、債務不履行とはなりません。

履行不能

履行不能とは

債権が成立した後、債務を履行することが不可能になったことをいいます。履行不能が成立すると、債権者は、債務者に対して、損害賠償の請求・契約を解除することができます。

 

履行不能の成立要件

履行不能の成立要件は、下記1~3の全てを満たす必要があります。

1.債権が成立した後に、債務を履行することが不可能になること

【補足】

債務を履行することが不可能とは、例えば、建物の売買契約を締結した後に、建物が地震により滅失し、建物を引き渡すことができなくなったことです。

履行が不可能とは、物理的不能(建物が滅失した場合等)だけではなく、法律的不能も含まれます。

法律的不能とは、例えば、A所有の建物をBとCの2人に二重譲渡した。Bに対してのみ移転登記が完了している場合、原則、Bが、その建物を取得することができ、Cは、その建物を取得することができません。Bが建物を取得する以上、Aは、その建物をCに引き渡すことが法律的に不可能となります。

2.債務者に帰責事由があること

【補足】

帰責事由については、履行遅滞と同様です。ただ、不可抗力の場合においても、債務者に帰責事由がある場合があります。

例えば、建物を4月10日に引き渡す義務があるAが、その日までに建物を引き渡さず、4月10日が過ぎた。その後、地震によって建物が滅失した。地震によって建物が滅失した場合、債務者に故意、過失がないことになります。

しかし、履行遅滞中に、履行不能となった場合、債務者に故意、過失がなくても、債務者に帰責事由があることになります。要するに、4月10日までに建物を引き渡さなかったAに帰責事由があります。

3.債務を履行しないことについて、違法であること

損害賠償

債務不履行が成立した場合、債権者は、債務者に対して損害賠償請求をすることができます。

損害賠償の範囲

債権者は、債務不履行によって、通常生じる損害を債務者に請求することができます。また、特別の事情によって生じた損害であっても、当事者(判例上は、債務者)がその事情を予見し、又は予見することができたときは、債権者は、その賠償を請求することができます。

【補足】

  1. 通常生じる損害とは、社会一般から見ても、債務不履行に伴って生じたものだと分かる損害のことです。したがって、通常生じる損害については、損害賠償の範囲となります。
  2. 特別の事情によって生じた損害については、債権者は、債務者がその特別の事情を予見し、又は予見することができたことを立証することによって、その損害についても、損害賠償の範囲となります。

損害賠償の方法

損害賠償は、当事者間で別の定めがない限り、金銭で行います。

 

過失相殺

債務の不履行に関して債権者に過失があったときは、裁判所は、これを考慮して、損害賠償の責任及びその額を定める必要があります。これを過失相殺といいます。

【補足】

  1. 債務不履行が成立したが、債権者にも過失がある場合には、裁判所は、当事者からの請求がなくても、その債務不履行の成立を認めなかったり、損害賠償額を減額します。
  2. 債務不履行が成立し、債権者が、損害を受けると同時に、利益も得た場合、原則、損害賠償額からその利益相当分が差し引かれます。これを損益相殺といいます。ちなみに、民法上の規定ではありません。

損害賠償額の予定

当事者は、債務の不履行について損害賠償の額を予定することができます。この場合において、裁判所は、原則、その額を増減することができません

【補足】

  1. 将来に起こりうる債務不履行に備えて、あらかじめ、損害賠償額を決めておくことができます。これを損害賠償額の予定といいます。
  2. 債権者は、債務不履行の事実を証明するだけで、あらかじめ決めていた賠償額を請求することができ、その損害の発生や損害額を証明する必要はありません。
  3. 損害賠償額の予定の合意が、不当に高額な損害賠償額になった等、暴利行為として公序良俗違反となる場合、裁判所は、損害賠償額の減額をすることができます。なお、損害賠償額の予定があっても、過失相殺はできます。
  4. 損害賠償額の予定は、債権者と債務者とが契約を締結したと同時にする必要はありません。
  5. 損害賠償額の予定をしていても、履行請求や解除請求はできます
  6. 予定額と実際の損害額が異なった場合、予定額と実際の損害額の大小に関係なく、予定額を請求することになります。
  7. あらかじめ契約締結の際に、違約金を定めた場合、違約金を損害賠償額の予定と推定することとしています。なお、違約金とは、将来に債務不履行が成立した場合、債務者が支払う金銭のことです。

金銭債務の特則

金銭債務とは、金銭の支払いを目的とする債務のことです。例えば、代金支払債務等のことです。

金銭債務の不履行は、履行不能はなく、履行遅滞のみです。

【補足】

自分自身に、お金がなく、期日までにお金を支払うことができなくても、お金自体が滅失することはありません。要するに、履行不能はないということです。

  1. 金銭債務の履行遅滞は、履行すべき時期に、履行しない原因が、不可抗力の場合でも、債務不履行が成立します。金銭債務においては、債務者の帰責事由は不要となります。すなわち、債務者に故意・過失がなくても、債務不履行が成立することになります。
  2. 金銭債務の不履行による損害賠償の請求をするには、債権者が、損害額を証明する必要はなく、債務不履行の事実を証明するだけでいいです
  3. 金銭債務の不履行については、その損害賠償の額は、法定利率によって定めます。ただし、約定利率が法定利率を超えるときは、約定利率により定めます。約定利率が法定利率より低いときは、法定利率により定めます。

【補足】

  1. 約定利率とは、当事者間の合意によって決める利率のことです。
  2. 法定利率とは、法律によって決められている利率のことです。
  3. 民法上の法定利率は、年5分となります。なお、商法上の法定利率は、年6分となります。

契約の解除

契約の解除とは、いったん有効に成立した契約を、最初からその契約がなかった状態に戻すことをいいます。

履行遅滞による契約解除

履行遅滞が成立した場合、債権者は、債務者に対して、相当の期間を定めてその履行の催告をします。そして、債務者が、その期間内に履行しなかった場合、債権者は、契約を解除することができます。

【補足】

  1. 債権者は、履行遅滞が成立したと同時に契約を解除できるわけではありません。債務者に対して、最後のチャンスを与える必要があります。これが、催告をすることです。相当な期間とは、通常、履行するために必要な期間であり、具体的に、定まっているわけではありません。
  2. 債権者が、債務者に猶予期間を定めず催告をした場合においても、判例上、相当の期間が経過すれば解除権が発生するとしています
  3. 催告は、債務者に対して、「債務を払ってくださいよ」という最後のチャンスを与えることであり、過大・過少な催告額であっても、問題はありません
  4. 債権者が、相当とされる期間より短い期間を定めて債務者に催告した場合にも、有効となります。しかし、相当とされる期間が経過しない限り、解除権は発生しません。
  5. 履行遅滞の場合においても、当事者間の特約で、催告なしに契約を解除することもできます。

    例えば、AがBに建物を売却した場合、Aは、Bに対して建物を引き渡す債務を負い、Bは、Aに対して代金を支払う債務を負うことになります。

    そして、A及びBの両債務が同時履行の関係にある場合、債務不履行により契約を解除しようとする債権者は自分の債務の履行を提供しておかなければ解除をすることができません。

    要するに、例えば、AがBに履行期に建物を引き渡さないとします。この場合、Bは、Aに建物購入代金を支払わないと、契約をAの債務不履行により解除することができないということです。Bは、その代金を支払って、催告をして、催告しても相当期間内にAが建物を引き渡さなかった場合に、契約を解除することができます。

履行不能による契約解除

履行不能が成立した場合、債権者は、債務者に対して、その履行の催告をすることなく(無催告)、契約を解除することができます。

【補足】

例えば、建物を引き渡す必要があったが、建物が滅失した場合、債務者にチャンスを与える余地がありません。なぜなら、履行することが不可能だからです。

解除権の行使

  • 原則、実際に解除するためには、解除権を有する者の相手方に対する一方的な意思表示によって行います。原則、その意思表示は、撤回することができません

【補足】

  1. 原則、解除権が発生したと同時に自動的に解除できるわけではありません。つまり、意思表示が必要となります。ただし、債権者が、債務者に催告をする際に、「相当な期間内に履行しない場合には、改めて解除の意思表示をしなくても契約を解除する」と意思表示をしたときは、解除権が発生して、改めて意思表示をすることなく契約を解除できます。
  2. 解除の意思表示が相手方に到達した時に、解除の効力が生じます。
  3. 一方的な意思表示ですので、相手方の承諾は不要となります。
  4. 相手方の承諾があれば、解除の撤回をすることができます。

  • 1つの契約について、当事者の一方又は双方が数人である場合、契約の解除をするには、原則、その全員から、又は全員に対して行う必要があります。これを解除権不可分の原則といいます。

【補足】

  1. 共有者の共有物を目的とする賃貸借契約の解除をするには、共有物の管理行為に該当することになり、各共有者の持分の価格に従い、その過半数で決めることになります。
  2. 数人いる当事者の1人について、解除権が消滅したときには、他の者についても消滅することになります。

解除の効果

原則、契約を解除すると、その契約が最初からなかったものとなります。当事者の一方がその解除権を行使したときは、各当事者は、契約が最初からなかった状態に戻す義務があります(解除の遡及効という)。

ただし、契約が最初からなかった状態に戻すことによって、第三者の権利を害してはいけません

なお、契約が最初からなかった状態に戻すために金銭を返還するときは、その受領の時からの利息についても返す必要があります。

契約が最初からなかった状態に戻すために、目的物の引渡しを受けていた人は、目的物を返還するだけでなく、契約を解除をするまでの間、目的物を使用収益することによって得た利益を返還する必要があります。

解除をしたからといって、損害があれば、損害賠償(履行利益の賠償)請求をすることができます。

【補足】

  1. 例えば、A・B間の売買契約により、AがBに建物を引き渡しました。その後、その契約が解除されました。この場合、その契約が最初からなかったものになります。つまり、その建物の所有者がBからAに戻ることになります。建物をAに返すことを原状回復義務といいます。
  2. 例えば、A・B間の売買契約により、BがAに建物の購入代金を支払いました。その後、その契約が解除されました。この場合、その契約が最初からなかったものになります。つまり、その購入代金をAはBに返すことになります。そして、Aは、その代金を受領した時からの利息も購入代金に付してBに返還する必要があります。代金と利息をAに返すことを原状回復義務といいます。A・B間の建物の売買契約で、A・Bは、互いに原状回復義務を負うことになります。そして、その原状回復義務は、同時履行の関係にあります。
  3. 例えば、Aの保証人Cがいる場合、売主であるAの債務不履行により、買主であるBが契約を解除した。Bが、Cに「建物の購入代金を返してくれと」言った。この場合、Cは、その代金をBに払う必要があります。売主の債務不履行により契約が解除された場合、その解除に伴う原状回復義務については、判例上、特に反対の意思表示がない限り、保証人が責任を負うことになります。

【例題1】

A所有の建物についてBとの間で売買契約を締結した。その後、BがCにその建物を転売し、登記も済んでいたが、Bの債務不履行によりA・B間の売買契約が解除された。この場合、Aは、Cに対してその建物を返してくれと主張できるのか。

【解答・考え方】

民法上、契約の解除によって、契約の解除前の第三者の利益を害してはいけないと規定されています。ただし、その第三者は、不動産の場合は登記(借地借家法上の、建物の引渡しも含む)を備えることが必要となります。

この場合の、第三者の善意・悪意は関係ありません。したがって、Aは、登記を備えているCに対して、契約の解除の効果を主張することはできません。よって、Aは、Cに対して「その建物を返してくれ」と主張することはできません。

【例題2】

A所有の建物についてBとの間で売買契約を締結し、Bへの所有権移転登記がなされた。その後、Bの債務不履行によりA・B間の売買契約が解除された。その後、Aが、AからBに対するその建物の所有権移転登記を抹消する前に、Bがその建物をCに賃貸し、建物の引渡しをしていた。この場合、Aは、Cに対してその建物を返してくれと主張できるのか。

【解答・考え方】

例題1は、契約解除前の第三者の話です。今回の例題2は、契約解除後の第三者の話です。契約解除後に第三者が現れた場合、先に、対抗要件を備えたほうが優先されることになります。したがって、Aがその建物の所有権移転登記を備える前に、Cは、その建物の引渡しを受けているので、Cが優先されます。よって、Aは、Cに対して「その建物を返してくれ」と主張することはできません。

【例題3】

A所有の建物をBが購入する契約を締結した。その売買契約には「Bが、その建物を購入するためのローンが成立しないときは、その売買契約は解除される」旨の条項がある。この場合、ローンが成立しなかったときには、どのようになるのか。

【解答・考え方】

Bは、その建物を購入したいが、自分の貯金では購入することができない。でも、その建物を購入する契約を締結してしまうと、Bは、お金がないので、Aに代金を払うことができず、履行遅滞になり、損害賠償を払うことになる可能性もあります。

そこで、売買契約書には、当事者間で、色々な条件を付けることができます。そして、A・B間で「Bが、その建物を購入するためのローンが成立しないときは、その売買契約は解除される」旨の条件(解除条件)をその売買契約に付けることができます。

万が一、ローンが成立しなかった場合は、Bが、解除の意思表示をすることなく、自動的に、その売買契約の効力を失うことになります。

【例題4】

A所有の建物をBが購入する契約を締結した。その売買契約には「Bが、その建物を購入するためのローンが成立しないときは、Bはその売買契約を解除することができる」旨の条項がある。この場合、ローンが成立しなかったときには、どのようになるのか。

【解答・考え方】

例題3の売買契約は、解除条件付の売買契約であり、この例題は、解除権留保型特約の売買契約です。

解除権留保型の特徴は、Bに売買契約の解除権のみが与えられます。ローンが成立しなかった場合、Bに解除権が発生し、売買契約を解除したい場合には、Bは、解除をするための意思表示をして、その意思表示がAに到達したときに、売買契約が解除されます。

ただし、期限が定められていた場合(例えば、○日までに解除の意思表示をして下さいと決めていた場合)、○日を経過してしまうとBは、その売買契約を解除することができなくなり、建物の代金をAに支払わなければなりません。

  • 売買契約は、解除に遡及効がありますが、例外的に、継続的な契約である賃貸借契約、使用貸借契約、委任契約の解除については、その解除は、将来に向かってのみ効力が生じます。

【補足】

賃貸借契約や使用貸借契約の解除については、遡及効がないとされています。

また、委任契約の解除も同様です。

  • 契約の解除がなされても、債務不履行によって損害が生じている場合には、損害賠償請求をすることができます

解除権の消滅

解除権の行使について期間の定めがないときは、相手方は、解除権を有する者に対し、相当の期間を定めて、その期間内に解除をするかどうかを確答すべき旨の催告をすることができます。この場合、その期間内に解除の通知を受けないときは、解除権は、消滅します。

【補足】

  1. 解除権を行使できる者が、解除権を行使する意思表示がない状態が続くと、相手方は不安定な状態が続くことになります。そこで、相手方から、解除権を有する者に対し、相当な期間を定めて、「解除しますか、それとも解除しませんか」と催告できます。そして、相手方が、その期間内に「解除しますよ」という通知がなければ、解除権は消滅され、解除されることはありません。
  2. 解除権を有する者が、故意・過失によって契約の目的物を著しく損傷し、若しくは返還することができなくなったとき等は、解除権は、消滅します。

テキストを読み終えた後は、穴埋め問題を解きましょう。

また、穴埋め問題を解き終えた後は、一問一答を解きましょう。

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