教材の具体的な使い方【2018年度宅建士試験対策用】

2018年度(平成30年度)版教材をご購入頂き、誠に、有難うございます。

このページでは、「教材購入者の方の勉強手順」について掲載します。

皆さん、必ず、2018年度(平成30年度)宅建士試験に合格しましょう。

当サイトも、皆さんの独学合格を全力でサポートいたします。

宅建販売教材

勉強の仕方

具体的に、「権利関係の制限行為能力者」を使って説明します。

テキストを読む

まずは、テキストを一通りお読みください。

テキストを1回読むだけでは、「全てを暗記すること」も「全てを理解すること」も不可能ですよね。

1回目は、「このような規定があるんだ!」とざっくりと全体像を把握してください。

具体的に…

  1. 未成年者が単独で行った法律行為は、取り消すことができるんだ!でも、例外的に単独で行うことができるものもあるんだ!!
  2. 未成年者が婚姻すると、成年に達したものとみなされるんだ!
  3. 借財又は保証をすることは、保佐人の同意が必要なんだ!

繰り返しますが、テキストを1回読むだけでは、「全てを暗記すること」も「全てを理解すること」も不可能です。

復習まとめ集を読む

復習まとめ集には、下記のように、暗記して頂きたい論点を穴埋め形式で掲載していますので、お読みください。

  1. 未成年者が単独で行った法律行為は、原則、取り消すことが( )。
  2. 負担を伴わない贈与を受けることは、単に権利を得又は義務を免れるべき行為に該当( )。
  3. 被保佐人が時効完成前の債務を承認する場合、保佐人の同意は( )である。
  4. 20歳未満で婚姻すると、( )に達したものとみなされる。

最初から、( )の中に入るのは何か?を考える必要はありません。

最初は、解答を見ながら読んで頂ければ十分で、暗記する必要はありません

要点整理集を読み問題を解く

本試験でよく出題されている要点とその要点に対応する過去問題を掲載しています。

具体的に…

【要点】

20歳未満の者であっても婚姻をしている者は、成年に達したものとみなされる。

【〇×問題】

未成年者は、婚姻をしているときであっても、その法定代理人の同意を得ずに行った法律行為は、取り消すことができる。ただし、単に権利を得、又は義務を免れる法律行為については、この限りではない。

この要点は、〇×問題の解答根拠となっています。

具体的に…

20歳未満の者であっても婚姻をしている者は、成年に達したものとみなされます。

成年に達したものとみなされますので、取り消すことができません。

要点整理集の問題を解いていて、意味の分からない箇所が出てきたときには、テキストを見直してください

テキストを見直しても、分からないときは、ご質問をご利用ください

教材購入者専用ページにあります質問ページにて質問をお受けしています。なお、お問い合わせページでは、質問をお受けしていませんので、予めご了承ください。

一問一答問題集の問題を解く

要点整理集に掲載している問題と一問一答問題集に掲載している問題だけで、合格点は狙えます。

具体的に…

婚姻していない未成年者が行った取り消すことができる法律行為について、未成年者の法定代理人が追認すると、その追認以後、その法律行為を取り消すことはできない。

問題を解く際には、時間をかけて問題文をじっくりとお読みください。

そして、「何が問われてるのか!」を考えながら問題を解いてください。

具体的に…

上記の問題であれば、「追認以後は、取り消すことができるのか否か?」を聞いています。

なお、テキスト掲載していない論点に対応する問題も掲載しています。

テキストを見直しても分からないときや解説を読んでも分からないときは、ご質問をご利用ください。

なお、問題によっては、「暗記だけで十分な問題」があります。つまり、理解を追求する必要がない問題もあります。

そこことを分かって頂くために、解説に「本問のとおり。」と記載しています。

解説に「本問のとおり。」と記載している問題については、そのまま問題文を暗記してください。

四肢択一問題集の問題を解く

宅建士試験は競争試験ですので、他の受験生が解けない問題を1問でも正解することができたら、合格を確実なものにすることができます。

そこで、四肢択一問題集には、多くの受験生の方が難しと思う問題を掲載しています。

一問一答問題集と同様、「何が問われてるのか!」を考えながら問題を解いてください。

なお、テキスト掲載していない論点に対応する問題も掲載しています。

テキストを見直しても分からないときや解説を読んでも分からないときは、ご質問をご利用ください。

復習まとめ集を暗記する

上記まで勉強してきた方は、おそらく、テキストを5回転くらいは、読んでいると思います。

そこで、もう一度、復習まとめ集をお読みください。

最初に読んだ時とは違って、( )の中に入る言葉も、ある程度は、分かるはずです。

この時点で、復習まとめ集に掲載している文章を正確に暗記してください

復習を継続的に

権利関係の制限行為能力者の勉強が終われば、意思表示を勉強していくと思います。

意思表示についても、上記の手順に従って勉強してください。

ただし、意思表示の勉強に加えて、制限行為能力者の復習を忘れないでください。

基本的には、復習まとめ集を使って復習してください。

復習をする際には、( )の中に何が入るのかを考えながら、文章をお読みください。

そして、( )の中に何が入るのかを忘れた方は、再度、暗記し直してください。

また、文章自体の意味合いを忘れた方は、再度、テキストや問題集に戻り復習してください。

1週間に1度くらいは、要点整理集・一問一答問題集・四肢択一問題集の制限行為能力者の問題を解き直してください。

間違った問題については、なぜ間違ってしまったのかを分析してください

意思表示の勉強が終われば、代理を勉強していくと思います。

代理についても、上記の手順に従って勉強してください。

ただし、代理の勉強に加えて、制限行為能力者及び意思表示の復習も忘れないでください。

このように勉強が進めば進むほど復習する量が多くなります。しかし、ここを乗り越えていかないと、合格を勝ち取ることができません。

補助教材の使い方

皆さんの合格をサポートするために、当サイトに教材購入者様専用のページを用意しています。

教材購入者様専用のページには、必ずご利用して頂きたい教材があります。

必ずご利用して頂きたい教材について説明します。

ポイント解説

受験生の方が、悩みそうな箇所を中心に解説しています。

  1. 問題集に掲載している問題のうち、難しく感じるであろう問題の詳しい解説
  2. 問題を解くためのポイントを解説
  3. テキストに掲載している論点のうち、覚えにくそうな論点のまとめ・複雑そうな論点の詳しい説明
  4. 本試験で出題されているヒッカケ問題の対策
  5. 判例の読み方などの詳しい解説
  6. その他

※この教材は、販売教材と併用してください。

 

テキスト確認用問題と練習問題

テキストを完璧にINPUTして頂くための教材となっています。

  • 確認用問題
    →テキストの誤った内容を掲載していますので、誤った部分を探し出してください。探し出すことができなかった場合には、テキストに戻って復習してください。
  • 練習問題
    →本試験では、様々な論点を頭に入れておく必要があり、問題に応じて、その論点を引き出してこなければなりません。そこで、その論点をどれだけ引き出すことができるのかを確かめてもらうためのものです。

解答根拠規定問題

問題を解く上で重要なことは、「なぜ間違えているのか?」「どこが間違えているのか?」を把握することです。

そこで、間違った記述の過去問題(一部改題)を出題し、「なぜ間違えているのか?」「どこが間違えているのか?」を徹底的に説明します。

捨て問対策問題

受験生の9割くらいの方が、知らない問題を取り上げて、解説しています。

販売教材は、「合格点+5点」を目指した教材です。

「販売教材+捨て問対策問題」=「合格点+10点」

「合格点+10点」を目指す必要はありませんので、優先的に利用する必要はありません。

しかし、本試験までには、目を通して頂きたい教材となっています。

  1. 判例練習問題と解説
  2. 民法94条2項類推適用問題と解説
  3. 強迫→無効問題と解説
  4. 法定地上権問題と解説
  5. 到達主義問題と解説
  6. 後見制度問題と解説
  7. その他

法改正・統計問題

法改正対策用の問題と統計対策用の問題を掲載しています。

たかが、「1点・2点」の論点かもしれませんが、「1点・2点」で合格が決まります。もっと言いますと、1点で不合格になる方がすごく多いです。

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