皆様からのご質問やお問い合わせにより様々な情報を知ることができます。
正直に、「えっ？！そーなんだ！！」「その内容は間違えていますよ！！」と驚く情報が非常に多いです。
このページでは、そんなお話を少し、紹介していきたいと思います。
民法は捨て論点ですか？
「民法が解けなくても大丈夫、業法や法令制限で補えれば合格できる。」と他学校で言われたみたいです。
これには、驚かされました。
質問者の方には、非常に申し訳ないのですが、そのような学校があるからこそ、チャンスです。
「民法が解けなくても大丈夫！」これは、大きな間違いですよ。
また、宅建業法は高得点を取ることできる問題だとはいえ、受験生の30%以上の方が高得点を取ってきますので、民法をカバーできるまでは、無理でしょうね。
このように適当なことをいう講師もいるんだ！と思いました。
この方のもとで教えてもらっている受験生の方は、すごくかわいそうですが、宅建士試験って上位15％だけが合格できる競争試験である以上、このような人がいるからこそ、合格を勝ち取ることができる人もいます。
例えば、受験生20万人を超える方が、レベルの高いところで勉強をすれば、宅建士試験の合格点は40点を超えますよ。絶対に！
絞るのは受験生の選択肢
民法のことは見てきましたが、
例えば、宅建業法は高得点を取ることができ、言い方を変えますと、高得点を取ることができない時点で、不合格に直結します。
おそらく、講師の多くが、宅建業法は、満点を狙ってください！と言うと思います。
この意見は、ごもっともですが、
その一方で、宅建業法で絞っている教材がある！
これは、明かに矛盾です。
受験生の多くの方が高得点を取ってくる宅建業法だからこそ、絞る論点はありません。
条文等も少ないですし…。
ですので、教材選びの一つの目安としては、「〇〇さえすれば、宅建業法で高得点を取ることができる！」という教材があるのでしたら、
〇〇部分がとても重要です。
仮に、〇〇部分が過去問××年分だけ！ということでしたら、改正論点を網羅していない可能性もあり、また、そもそも、その論点だけでは足りませんので、リスクが高いです。
今の宅建士試験、言い方を変えますと、受験生のレベルが上がってきている今の宅建士試験では、絞っている教材では、宅建士試験に合格することができません。
もちろん、このような教材でも合格できる方もいますが…。
