問題を知る!併用を否定する理由が見つからない

■□今日の一問一答■□

本日の問題は、民法の「法定地上権」の問題となっています。基本論点から出題していますので、必ず、押さえてください。

≫問題ページはこちらから

ある受験生の方から、以下の質問をお受けしました。なお、一部、省略させて頂いています。

【質問内容】

僕は、今年の試験が2回目の受験です。去年は、〇〇のテキストと問題集を購入し、たくさん勉強したので、絶対に合格できると思ったのですが、あと2点で不合格でした。

宅建士合格広場の教材といま持っている教材の併用を考えているのですが・・・

○○のサイトで、併用しない方が良いという記事を見たのですが・・・。

 

併用を否定する理由が見つからない

「当サイトの教材だけを徹底的に勉強すれば合格できる。」という自信はあります。

しかし、「当サイトの教材だけを徹底的に勉強すれば合格できるよ。」と回答するには、無責任しすぎると感じましたので、当サイトで、「併用すること。」について、話し合いをしました。

結論から言いますと、「併用」を否定する理由が見つかりませんでした

なお、併用する場合においては、宅建士合格広場の教材を優先してください。他の教材で掲載していない論点も重要な論点があります。

解けない問題=知らない問題≠難しい問題【問題集】

皆さんは、過去問を解いたことがありますか?

解いてみると分かりますが、満点はとれません。もちろん、満点をとる必要はないのですが。

では、解けなかった問題が、難しい問題なのかと言えば、決して難しい問題ではありません。もちろん、数問は、難しい問題ですが。

解けなかった問題の多くは、皆さんが見たことのない問題だけのことです。

おそらく、見たことのある、つまり、知っている問題が、本試験で出題された場合には、その問題を正解することができ、難しい問題だとは、思わないはずです。

 

なので、皆さんには、引き出しの数を増やして頂きたいです

 

例えば、1,000問の問題を解くということは、1,000個の引き出しができるということで、2,000問の問題を解くということは、2,000個の引き出しができるということです。

不必要な問題を多く解くのではありません。

必要な問題を多く解くためには、複数の問題集を購入する必要があります。

引き出しの数を増やす。」観点からは、併用を否定できません。

全員が分かるテキストは存在しない【テキスト】

テキストでは、ある条文や判例を説明する場合、1つの観点で説明していきます。

1つの観点で説明する場合、全員が分かることは不可能です。

分かる方もいれば、分からない方もいます

だから、当サイトは、質問を受け付けています。

例えば、全員が分かる魔法のようなテキストがあるのなら、質問の受付をする必要はありません。

 

これは、学校でも同じです。

私は、税理士有資格者ですが、税理士試験合格のために、学校に通っていました。

講師の説明も、分かる箇所もあれば、分からない箇所もあります。

分からない箇所があるのは当然なことで、講師の説明が悪いわけではありません。

繰り返しになりますが、1つの観点からの説明で、全員が分かることは不可能です。

 

独学の方は、講師の説明もなければ、講師に質問することもできません。頼るところは、テキストやネットだけです。

 

すごく分かり易いと言われる評判の高いAテキストであっても、分からない箇所は、必ず出てきます。

この場合、Bテキストを持っていれば、もしかしたら、Aテキストでは分からなかった箇所であっても、Bテキストで解決できるかもしれません。逆に、Bテキストでは分からなかった箇所であっても、Aテキストで解決できるかもしれません。

この観点からも、併用を否定できません。

併用の注意点

併用の注意点・デメリットは、以下のとおりです。

  • コストがかかる
    複数の教材を購入することになりますので、コストがかかります。もちろん、通学・通信に比べると、安いですが…。
  • 中途半端はダメ
    例えば、テキストを2冊購入したとします。
    1冊をメイン、もう1冊をサブとしましょう。必ず、メインの1冊は、本試験までに終わらせてください。時間に余裕のある方を除き、サブまで完璧にする必要はありません。
  • 不必要な引き出しはいらない
    解く必要もない問題を解くことにより、引き出しを増やしたとしても、点数に直結しません。必ず、解く必要のある問題を解いてください。

フルセット教材詳細・お申込み

お申込みは24時間・土日・祝日も受け付けております

 

お問い合わせ

宅建士合格広場から販売している教材に関するお問い合わせは、こちらからお願い致します。    

≫お問い合わせフォームでのお問い合わせ・ご相談

お問い合わせページへ

≫販売教材に関するよくある質問を掲載しております。

よくある質問ページへ