宅建業法は高得点！令和7年宅建士試験に合格するための最低条件

受験生の方のデータを見て言えることは、

宅建業法20問で、高得点（18点近く）を取っても、宅建士試験に合格できるわけではありません。

これに対し、

宅建業法20問で、高得点（18点近く）を取れなかった場合には、この時点で、宅建士試験に合格できません。

つまり、宅建業法で高得点を取ることは、宅建士試験に不合格にならないための最低条件となります。

この傾向は、2025年（令和7年）宅建士試験においても継続すると考えてください。

過去の本試験で出題された論点が出題

宅建業法は、条文数が少なくなっていますが、毎年、20問（問題数は約80問）出題されていますので、論点的に言いますと、ほぼ出尽くしています。

ですので、過去の宅建士試験で出題されたことのある論点を潰すことで、ある程度、宅建業法を潰したことになります。

また、民法などのように、「何が問われているのか？」を考えるような問題も出題されていません。

その結果、多くの受験生の方が、高得点を取っています。

ポイントとしては、

過去の宅建士試験で出題されたことのある論点を潰すことが重要ですので、過去問を解くだけではなく、周辺知識も必要となります。

また、ほぼ出尽くしていますので、その分、重要な改正論点につきましては、出題される可能性が高くなっていますので、漏れることなく押さえる必要があります。

宅建業法は高得点が最低条件！絞らない勉強を

宅建業法は、受験生の多くの方が高得点を取ってきますので、「絞る」という話はNGです。

宅建業法に限って言うと、本試験で一回でも出題されたことのある論点は、頻出論点（全てＡランク）と思って、勉強しなければなりません。

そうしないと、高得点を取ることができません。

繰り返しになりますが、

宅建業法は、高得点を取ってくる方が非常に多いですので、これだけで、合格を勝ち取ることができませんが、高得点を取ることができなければ、この時点で不合格になる可能性が高くなります。

「過去問だけ」「頻出論点だけ」「改正論点を放置」

これでは、ある程度の点数を取ることはできますが、この時点で他の受験生の方と差をつけられ、また、他の科目でもカバーできませんので、絶対にやってはいけない勉強です。

2025年（令和7年）宅建士試験合格に向けて、宅建業法の論点を網羅した宅建士合格広場の教材で勉強してください。