建物テキスト

【2019年度解答速報】

問1

問11 問21 問31 問41

問2

問12 問22 問32 問42

問3

問13 問23 問33 問43

問4

問14 問24 問34 問44

問5

問15 問25 問35 問45

問6

問16 問26 問36 問46

問7

問17 問27 問37 問47

問8

問18 問28 問38 問48

問9

問19 問29 問39 問49

問10

問20 問30 問40 問50

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木造

木材

  1. 構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければなりません。
  2. 木材の強度は、含水率が大きい状態のほうが、乾燥しているより小さくなります。
  3. 木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維に直角方向に比べて繊維方向のほうが大きいです。
  4. 木材の辺材は、含水率が多いため、心材より腐朽しやすいです。
  5. 集成材は、単板等を積層したもので、伸縮 ・ 変形 ・ 割れなどが生じにくくなるため、大規模な木造建築物の骨組みにも使用されます。

土台及び基礎

  1. 構造耐力上主要な部分である柱で最下階の部分に使用するものの下部には、土台を設けなければなりません。ただし、次のいずれかに該当する場合においては、この限りではありません。
    ・当該柱を基礎に緊結した場合
    ・平家建ての建築物(地盤が軟弱な区域として特定行政庁が国土交通大臣の定める基準に基づいて規則で指定する区域内にあるものを除く 。)で足固めを使用した場合
    ・当該柱と基礎とをだぼ継ぎその他の国土交通大臣が定める構造方法により接合し、かつ、当該柱に構造耐力上支障のある引張応力が生じないことが国土交通大臣が定める方法によって確かめられた場合
  2. 土台は、基礎に緊結しなければなりません。ただし、平家建ての建築物で延べ面積が50平方メートル以内のものについては、この限りではありません 。

柱の小径

  1. 地階を除く階数が2を超える建築物の一階の構造耐力上主要な部分である柱の張り間方向及びけた行方向の小径は、原則、13.5センチメートルを下回ってはなりません。ただし、当該柱と土台又は基礎及び当該柱とはり、けたその他の横架材とをそれぞれボルト締その他これに類する構造方法により緊結し、かつ、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、この限りでない。
  2. 階数が2以上の建築物におけるすみ柱又はこれに準ずる柱は、原則、通し柱としなければなりません。ただし、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した場合においては、この限りでない。

はり等の横架材

はり、けたその他の横架材には、その中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをしてはなりません

 

筋かい

  1. 引張り力を負担する筋かいは、厚さ1.5センチメートル以上で幅9センチメートル以上の木材又は径9ミリメートル以上の鉄筋を使用したものとしなければなりません。
  2. 圧縮力を負担する筋かいは、厚さ3センチメートル以上で幅9センチメートル以上の木材を使用したものとしなければなりません。
  3. 筋かいは、その端部を、柱とはりその他の横架材との仕口に接近して、ボルト、かすがい、くぎその他の金物で緊結しなければなりません。
  4. 筋かいには、原則、欠込みをしてはなりません。ただし、筋かいをたすき掛けにするためにやむを得ない場合において、必要な補強を行なったときは、この限りでない。

構造耐力上必要な軸組等

構造耐力上主要な部分である壁、柱及び横架材を木造とした建築物にあっては、すべての方向の水平力に対して安全であるように、各階の張り間方向及びけた行方向に、それぞれ壁を設け又は筋かいを入れた軸組を釣合い良く配置しなければなりません。

なお、一定の例外はあります。

 

外壁内部等の防腐措置等

  1. 木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければなりません。
  2. 構造耐力上主要な部分である柱、筋かい及び土台のうち、地面から1メートル以内の部分には、有効な防腐措置を講ずるとともに、必要に応じて、しろありその他の虫による害を防ぐための措置を講じなければなりません。

鉄骨造

  1. 鉄骨造の建築物の構造耐力上主要な部分の材料は、炭素鋼若しくはステンレス鋼又は鋳鉄としなければなりません。ただ、鋳鉄は、圧縮応力又は接触応力以外の応力が存在する部分には、使用してはなりません。
  2. 構造耐力上主要な部分である柱の脚部は、原則、国土交通大臣が定める基準に従ったアンカーボルトによる緊結その他の構造方法により基礎に緊結しなければなりません。
  3. 鉄骨造は、不燃構造ですが、加熱による耐力の低下が大きくなり、不燃材料でおおう等を行っていく必要があります。
  4. 地階を除く階数が3以上の建築物(一定の建築物を除きます。)にあっては、一の柱のみの火熱による耐力の低下によって建築物全体が容易に倒壊するおそれがある場合として国土交通大臣が定める場合、当該柱の構造は、通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後30分間構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものとして国土交通大臣が定めた構造方法を用いるもの又は国土交通大臣の認定を受けたものとしなければなりません。

鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造

  1. コンクリートは、圧縮に強く、鉄筋は、引っ張りに強いです。
  2. 鉄筋コンクリート造に使用するコンクリートの材料は、下記に定めるところによらなければなりません。

    骨材、水及び混和材料は、鉄筋をさびさせ、又はコンクリートの凝結及び硬化を妨げるような酸、塩、有機物又は泥土を含まないこと。

    ・骨材は、鉄筋相互間及び鉄筋とせき板との間を容易に通る大きさであること。

  3. 骨材は、適切な粒度及び粒形のもので、かつ、当該コンクリートに必要な強度、耐久性及び耐火性が得られるものであること。
  4. 鉄筋の末端は、原則、かぎ状に折り曲げて、コンクリートから抜け出ないように定着しなければなりません。なお、一定の例外はあります。
  5. 原則、コンクリート打込み中及び打込み後5日間は、コンクリートの温度が2度を下らないようにし、かつ、乾燥、震動等によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないように養生しなければなりません。なお、一定の例外はあります。
  6. 構造耐力上主要な部分に係る型わく及び支柱は、コンクリートが自重及び工事の施工中の荷重によって著しい変形又はひび割れその他の損傷を受けない強度になるまでは、取りはずしてはなりません。
  7. 構造耐力上主要な部分である柱は、主筋は、4本以上とし、帯筋と緊結しなければなりません
  8. 鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さ(鉄筋の表面からこれを覆うコンクリート表面までの最短寸法のことです。)は、原則、耐力壁以外の壁又は床にあっては2センチメートル以上、耐力壁、柱又ははりにあっては3センチメートル以上等としなければなりません。
  9. 鉄骨に対するコンクリートのかぶり厚さは、原則、5センチメートル以上としなければなりません。
  10. 鉄筋コンクリート構造の中性化は、鉄筋が錆びやすくなるので構造体の耐久性や寿命に影響することになります。
  11. 鉄筋は、炭素の含有量が多いほど、引張強度が増大します。
  12. 常温において鉄筋と普通コンクリートの熱膨張率は、ほぼ等しくなります。
  13. 鉄骨鉄筋コンクリート構造は、鉄筋コンクリート構造よりさらに優れた強度、じん性があり、高層建築物にも用いられます。

枠組壁工法(ツーバイフォー工法)

  1. 枠組壁工法は、木材で組まれた枠組みに構造用合板等を釘打ちした壁及び床により構造体が形成されます。
  2. 枠組壁工法は、床、壁、天井の6面体で建物を支え、耐震性を確保しています。
  3. 石こうボード等によって、耐火性を確保しています。

その他

  1. ラーメン構造は、柱とはりを組み合わせた直方体で構成する骨組です。
  2. トラス式構造は、細長い部材を三角形に組み合わせた構成の構造です。
  3. 壁式構造は、柱とはりではなく、壁板により構成する構造です。
  4. アーチ式構造は、骨組を円弧状に組んでいく構造です。スポーツ施設のような大空間を構成するのに適しています。
  5. 耐震構造は、建物の柱、はり、耐震壁などで剛性を高め、地震に対して十分耐えられるようにした構造です。
  6. 免震構造は、建物の下部構造と上部構造との間に積層ゴムなどを設置し、揺れを減らす構造です。
  7. 制震構造は、制震ダンパーなどを設置し、揺れを制御する構造です。

テキストを読み終えた後は、穴埋め問題を解きましょう。

また、穴埋め問題を解き終えた後は、一問一答を解きましょう。

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