相殺テキスト

【補足】

1. Ａ側から相殺しようとした場合、ＡがＢに貸している８０万円の債権のことを自働債権といいます。また、ＢがＡに貸している１００万円の債権のことを受働債権といいます。

2. Ｂ側から相殺しようとした場合、ＢがＡに貸している１００万円の債権のことを自働債権といいます。また、ＡがＢに貸している８０万円の債権のことを受働債権といいます。

3. 相殺することが可能な状態のことを相殺適状といいます。

【補足】

1. 相殺の大前提として、お互いに、債権を有していることです。

2. 原則、債権が消滅した場合、相殺できません。

【例題】

ＡがＢに対して債権を有しており、ＢもＡに対して債権を有しています。その後、ＡがＢに対して有する債権が時効により消滅した。この場合、対立する債権が存在しないため、Ａは、相殺することができないのか。

【解答】

債権が時効により消滅した後であっても、その消滅以前に相殺適状になっているのであれば、Ａは、相殺することができます。

なお、この他にも例外がありますので、各分野（債権譲渡・保証）のテキストで確認してください。

【補足】

1. 同種の目的とは、例えば、ＡがＢに対して金銭債権を有し、ＢもＡに対して金銭債権を有する場合のように、両債権が、金銭債権であることです。

2. また、ＡがＢに建物を売却した場合のように、両債権が、建物の引渡請求権と代金債権のときには、同種とはいえません。

3. なお、両債権が生じた原因、両債権の金額、両債権の履行期、両債権の履行地については、同じである必要はありません。

【補足】

1. 原則、両債権が弁済期にあることが要件となっています。ただし、例外として、自働債権については、弁済期にある必要があるが、受働債権については、期限の利益を放棄することにより、弁済期前であっても要件を満たすことになります。

2. ＡがＢにお金を貸し、返済期日が３月１０日です。ＢもＡに対しお金を貸し、返済期日が４月１０日です。

   この場合、３月１０日になれば、Ａから相殺することができます。３月１０日前（自働債権の弁済期前）に相殺できないのは、例えば、Ｂからすれば、３月１０にお金を返せばいい！と思っており、Ｂの思いを無視してはいけないからです（相手方Ｂの期限の利益を奪ってはいけません）。これに対しＡは、４月１０日に弁済をすればいいのですが、お金を用意できたＡが、自分から４月１０日前に弁済することは何も問題が生じません（期限の利益を放棄することは問題ありません）。

   また、Ｂは、４月１０日になれば相殺することができます。Ｂから見た場合、自働債権の弁済期が、４月１０日だからです（相手方Ａの期限の利益を奪ってはいけません）。

3. 期限の定めのない債務の場合、その債権が成立したと同時に弁済期にあるといえますので、いつでも、相殺することができます。

【例題】

ＡがＢに建物を売却し、その建物の引渡しと建物の代金支払が同時に履行すべきとしています。そして、Ｂは、Ａに対してお金を貸しています。この場合、Ａは、Ｂに対して相殺することができるのでしょうか。

【解答・考え方】

1. Ｂは、建物の引渡しを受けることもなく、建物の代金を支払う必要はありません。建物を引き渡さないＡが、勝手に、Ｂに代金の支払を強制するのはおかしいです。したがって、Ａからは、相殺することができません。Ａの自働債権（代金債権）には、同時履行の抗弁権がついているということです。
2. Ｂは、建物の引渡しを受けることもなく、建物の代金を支払う必要はありません。しかし、建物の引渡しを受けていないＢが、Ａに強制されることもなく、自ら進んで代金を支払うのは、何も問題がありません。したがって、Ｂからは相殺することができます。Ｂの自働債権（貸金債権）には、同時履行の抗弁権がついていないということです。

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